目次
ドコモの引き止めポイントとは？
引き止めポイントとは、ドコモの解約を阻止するために配布される特別なクーポンで、dポイント10,000dポイント以上が獲得できる可能性があります。
ドコモのdポイントは1ポイント1円で換算されるため、10,000円分のdポイントを使って新規機種代金の足しに使うことができます。
引き止めポイントは本来、ドコモからの解約を阻止するための151クーポンとして設置されましたが、賢いユーザーは他キャリアへの乗り換え前に引き止めポイントをゲットしていますので、知らなかったという方は解約前に151クーポンをゲットしておきましょう。
ドコモの引き止めポイントをもらうには
- 151へ電話する（151または0120-800-000）
- 音声ガイダンスに則り、4番の各種サービス、2番の携帯電話ポータビリティ（MNP）の順に選択
- オペレーターにつながり、MNPについての案内が始まる
- 引き止めポイントに関する案内を聞き、クーポンをもらう
- もし引き止めポイントに関する案内がなければ、こちらから引き止めポイントについて質問する
引き止めポイントは全ての人が同じ額もらえるというわけではなりません。そのため引き止めポイントの対象かどうか、いくらもらえるのか確認することをおすすめします。
ドコモの引き止めポイントが貰えるかWEBで確認する方法
ドコモの引き止めポイントはWEBからもクーポンの対象か確認することが可能です。
- ポイント付与を確認したい携帯電話からMy docomoにアクセス
- ドコモオンライン手続きを選択
- 各種手続きから「ご契約内容確認・変更」を選択
- 契約内容のページを進めると携帯電話ポータビリティが表示されるので「予約」を選択
- 注意書き画面の一番下にある「解約お手続き」を選択
ポイント残数やMNPにかかる料金などのページを「次へ」で進めていくと、対象者かどうかわかるメッセージが表示されます。
「これまでのご愛顧に感謝をこめて、お客様に今だけの…」という案内メッセージが出たらdポイントもらえる可能性が高いでしょう。
WEBで特典内容が案内されない場合は、151に電話をかけて確認してみましょう。
ドコモの引き止めポイントは最大いくら貰えるの？
ドコモの引き止めポイントは、公式からの発表はありません。今回は引き止めポイントを取得したユーザーの口コミを見ていきましょう。
学生の頃からの長期契約だったからだと思うが、特別割引クーポン33,000分（151クーポン/ショップか量販店でしか使えない）を貰えたので、これだとSIMフリー買うより安いし量販店ポイントもつく
ドコモオンライン入荷してたけどwその分はキャンセルして、量販店受け取りで順番並び直した
— ぬーぴー🪨💨🔥…🛳 (@NuuupyKabu) February 10, 2021
ドコモの151クーポン、3回目の電話で11000円付与された。
— 髙橋Kota (@ko_kun_) July 23, 2020
実際に引き止めポイントをゲットした人の情報をチェックしてみると、付与されるポイント数は一定でなく、対象者によって異なることがわかります。
貰えるポイント数は契約年数や毎月の利用料金が関係していると予測されますが、実のところはっきりしません。自分がどれくらいのdポイントを貰えるのか知りたいときは、151に電話して確認するのがおすすめです。
ドコモの引き止めポイントが利用できないケースに注意
ドコモの引き止めポイントは、ドコモショップオンラインストアでは利用することができません。
ただしドコモショップや家電量販店などの店頭ではドコモの151クーポン利用ができますのでご安心ください。
店頭で機種変更するときには、スタッフに引き止めポイントがあることを伝え、dメニューのクーポン画面を表示して手続きを行います。
ドコモの引き止めポイントが届いたことを確認する方法
ドコモの引き止めポイントが贈呈されたかどうかはdメニューから確認可能です。My docomoの電話機購入時に確認サイトに進んで、ネットワーク暗証番号を入れると情報が表示されます。利用可能なクーポンに期間限定割引と記載されているのが引き止めポイントです。
ドコモの引き止めポイントで機種変更するときの注意点
ドコモの引き止めポイントを使ってに機種変更するには、3つの注意点があります。
引き止めポイントで使える端末が決まっている
1つ目は対象機種が決まっていること。変更したいと考えていた機種が対象外の場合は、ポイントが使えません。またポイント分が満額適用されないこともあるので、事前に確認しておきましょう。
クーポンの有効期限がある
2つ目はポイントの有効期限があること。いつでも利用できるポイントではなく、発行日からの使用期限が設定されています。機種変更したい端末の入荷待ちで期限が過ぎてしまう場合は、延長されることもあります。人気機種に変更したいときは、案内を受けたタイミングでオペレーターに確認しておくのがおすすめです。
サービスの併用ができない
3つ目はサービスの併用ができないこと。dカードにポイントが貯まっていたり、ケータイ割引クーポンを持っているなら、さらにお得に購入したいもの。しかし、MNPの151クーポンとは併用できないことがあります。持っているポイントやクーポンが一緒に使えるかどうかも確認しておきましょう。
ドコモの引き止めポイントを電話で取得するときのコツ
「引き止めポイントを貰えるなら機種変更したいけれど、電話のハードルが高い」という人もいることでしょう。最後に引き止めポイントを確認するための会話テクニックをご紹介します。
151でオペレーターと話を進めていくといろいろな質問を受けますが、どう答えるかが大切です。 YES/NOで答えられる質問の場合はそのまま返答します。「満期を迎えていないので違約金が発生しますが、それでもよろしいでしょうか？」「大丈夫です」といった感じです。ここでYESと答えても手続きを中止すればいいので、ポイント対象か確認できるまで会話を続けましょう。
他社に変更する理由についての返答は「料金が高いから」「乗り換えるとお得と聞いたので」などが良いでしょう。不満に感じていることがあれば、そのまま伝えても問題ありません。
気をつけたいのは「どちらの会社にMNPで変更する予定でしょうか？」といった質問です。格安SIMと答えるとポイントを貰えない可能性が高いので、ライバルキャリアのソフトバンクやauと答えてください。
オペレーターから引き止めポイントの提案があったら「ドコモに残って機種変更を検討します」などと答え、MNP手続きを中止します。
そもそもMNPとはどういうサービス？
MNPは「Mobile Number Portability」を略した言葉です。Portability（ポータビリティ）を直訳すると移植性となり、「持ち運びができる」という意味で使われています。MNP制度を利用することで、携帯電話番号は同じまま、携帯電話会社を変えられるようになったのです。
対象はドコモ・ソフトバンク・auといった大手の携帯電話会社だけでなく、格安キャリアも含まれています。携帯電話会社によっては「携帯電話ポータビリティ」や「乗り換え」と呼ばれることもあるサービスです。
MNPを利用した一般的な解約手順
MNPを使って携帯電話会社を変えるには、主に2つの手続きが必要です。まず、利用中の携帯電話会社でMNPの転出手続きを行います。このとき予約番号を発行してもらいますが、その時点ではまだ解約になりません。
次に新しく利用する携帯電話会社で転入手続きを行います。新規契約が成立した時点で転出した携帯電話会社が解約となる仕組みです。
ドコモからMNPを利用して転出する場合は、パソコンや電話、ドコモショップで予約番号の申し込みができます。解約の際に分割払いしている残金があるときは引き続き支払いが必要です。月々サポートを利用していた場合は解約と共にサポートが終了となり、割引前の金額が請求されるのでご注意ください。残金を一括で支払うことも可能です。
MNPに必要なものを確認
MNPの手続きに必要なものは予約番号の発行と手数料です。利用中の携帯電話会社に申し込むと10桁のMNP予約番号が発行されます。MNP予約番号には有効期限があり発行日を含めて15日です。有効期限をすぎると自動的にキャンセルとなるため、期限内に移転先で手続きを済ませるようにしましょう。
また、MNPには手数料がかかります。転出する先の携帯電話会社でかかるMNP転出手数料と、転入先でかかる契約事務手数料が必要です。料金は各携帯電話会社が設定により異なります。
ドコモからMNPする前に151クーポン対象か確認しよう
MNPは便利な制度ですが、携帯電話会社にとっては利用者が他社に乗り換えるのは避けたいところです。ドコモの場合、残って継続してもらうために151クーポンを贈呈していることがあります。
何もないと思っていたのにdポイントをたくさん貰えたら嬉しいですよね。ドコモから他社への乗り換えを検討している人は、自分が151クーポンの対象になっているか必ず確認しましょう。贈呈されたdポイントは機種変更に役立つので、機種代が理由で乗り換えを考えている人にとっては大チャンス！無料で確認できるので、ぜひ試してみてください。
注意！総務省が引き止め行為を禁止？
総務省では、MNP手続き時などにおける一切の引き止め行為を禁止する方向で調整しています。
これはユーザーの明確な意思表示を受けた段階移行での、引き止め行為を禁止するという内容のものです。禁止されるのは、今回ご紹介するような「151クーポン」、「料金プラン」の説明や紹介も該当します。
政府では、携帯電話料金の値下げ要求やアクションプランの設定など、携帯電話市場においてユーザーの利便性や料金プランへの理解が深まるような内容にしていくことが求められています。
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