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「瞬速5G」とは?スピード重視のドコモ5G戦略は新周波数で勝負!

NTTドコモ(以下、ドコモ)が2020年11月12日に、「2020-2021冬春 新サービス・新商品発表会」を開催しました。新たな5G端末の発表とともに、ドコモの「5G戦略」に大きな注目が集まっています。

今回はドコモの5G戦略と5G関連の大まかな動きをご紹介しながら、KDDIとソフトバンクとの違いについても注目し、解説していきます。
これから5Gの契約を検討している方や、近い将来として5Gへの切り替えを希望している方、5Gの各社の違いを知りたい場合はぜひ最後まで目をとおしてみてくださいね。

ドコモが5G戦略を発表

(動画引用:「2020-2021冬春 新サービス・新商品発表会」docomo Official)

NTTドコモが「新サービス・新商品発表会」にて、今後の5Gに対する戦略を発表しました。ドコモでは5G専用の周波数帯を活用した高速大容量通信エリアを拡大することを重視し、今後エリア拡大を図っていくとしています。

こうしたドコモの5Gに関する戦略を「瞬速5G」と銘打ち、より高速で大容量通信が魅力の5Gを拡大していく方向性を示しました。KDDIやソフトバンクが4Gエリアを5Gに転用して拡大していくことを優先した方向性とは異なり、5G専用周波数帯での拡大を目指します。

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瞬速5Gとは

(画像引用:「新サービス・新商品発表会 資料」NTTドコモHP)

ドコモが発表した「瞬速5G」の計画について、以下で細かい内容を解説していきます。

5G基地局の整備は

(画像引用:「新サービス・新商品発表会 資料」NTTドコモHP)

ドコモでは5G基地局の整備の目安として、以下の目安を想定していることを発表しています。

2021年3月までに500都市
2021年6月までに1万局
2022年3月までに2万局
2023年3月までに3.2万局

本記事後半でも解説しますが、基地局の整備については、KDDIやソフトバンクに後れを取るかたちになっています。これは4Gの周波数を5Gに転用使用が認められたことを受け、慮社が前倒しの計画として見直しを行ったことが大きく影響しているでしょう。

2023年までに人口カバー率70%

上記の基地局を人口カバー率で示すと、2022年3月末で55%、2023年3月末で70%の人口率となることを発表しています。これは5G専用周波数帯による基地局によるものとして、本来の高速大容量通信を可能とした5Gの魅力を生かせる拡大方針ということがわかるでしょう。

5Gエリアマップを公開

(画像引用:NTTドコモHP)

ドコモは、5Gのエリア状況を確認することのできる「5Gエリアマップ」を公開しました。日本の都道府県ごとに5Gのエリア範囲を簡単にチェック可能としたサービスです。

後述するドコモの5Gのサービスとして、「ミリ波」と「Sub6」が注目されていますが、このうち「ミリ波」対応のスポットは「エリアマップ」上で確認できるようになっています。

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ドコモの5Gに対する動き

ここで、ドコモの5Gに関する大まかな動きを見ていきましょう。

5Gの商用展開スタート

ドコモでは2020年3月に5Gの商用提供を開始しました。これはKDDIやソフトバンクも同様で、各社から展開される5G端末も注目を集めました。

ミリ波による5Gサービスを開始

ドコモでは2020年9月から「ミリ波」を利用した5Gのサービスを開始しています。規格値として受信時最大4.1Gbps、送信時次第480Mbps。今後12月末までに全都道府県でミリ波の5Gスポットを展開するとしています。対応端末は現時点で少ないものの、今後拡大されていくでしょう。

Sub6-CAの開始

ドコモでは、6GHz以下の周波数帯であるSub6によるキャリアアグリゲーションとして「Sub-6CA」を開始する予定であることも発表されています。

キャリアアグリケーションとは、複数の周波数帯を束ねて1つの通信経路として使うことで、より通信速度の向上や安定を図る技術です。

このSub-6CAでは3.7GHzと4.5GHzを束ねて使用することで受信時最大4.2Gbpsの国内最速値を実現するものとしています。Sub-6CAが提供されることで、理論上はミリ波よりも高速で利用できることになるでしょう

※スポット展開の予定

5G契約数

ドコモでは5Gの契約者数が50万台50を突破したとして、契約数としては順調に拡大しているとしています。10月より待望の5G対応のiPhoneが発売されたことも踏まえると、今後も5Gの契約者数が伸びていくでしょう。
(参考資料:「新サービス・新商品発表会 資料」NTTドコモHP)

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auやソフトバンクとの5G戦略の違い

ドコモの5G戦略は、5G専用の周波数帯を活用した5G本来の持ち味を生かせる物にこだわっていることがわかります。KDDIやソフトバンクとの5Gサービスに関する動きとはどのような点で違いがあるのでしょうか。

エリア拡大の予定

KDDIでは、5G基地局について2021年3月末に1万局、2022年3月末で5万局としています。

4Gエリアの5G利用

KDDIやソフトバンクは5Gのエリア拡大を前倒しで進める方針を発表しています。これは、総務省が4Gエリアを5Gに転用利用することを認めたことを受けて、優先して対応する予定としたためです。

一方ドコモでは4Gエリアの活用は2021年度の後半から展開を予定するとしていますが、エリアカバー率は公表していません。

ドコモとしては4Gの周波数帯を5Gで利用した場合、大きな速度の改善が見込めない認識であることや、4G利用者の速度が遅くなる可能性があるとしています。
こうした問題を踏まえて、優良誤認にならないような訴求を行うとしています。

DSSの事情

4Gエリアを5Gとして転用する場合、4G周波には5Gが混在することになります。そのためには「DSS(Dinamic Spectrum Sharing)という技術が必要になります。

これまでKDDIやソフトバンクでは、Ericsssonなどのグローバルベンダー企業と取引をしてきました。このDSS自体、EricssonとQualcommが開発を進めてきた経緯があるため、基地局ベンダーとしてEricssonやNokiaの製品なら対応がスムーズになるのです。

一方、ドコモでは国内のベンダー企業を中心としてきたため、対応が困難となっているのです。

ドコモが技術に厳格、auSoftbankは

上記でご紹介したように、ドコモとau・ソフトバンクの戦略には違いがあります。技術面から専用の周波数帯域で本来の5Gの強みを生かせるサービスとして戦略を打ち出しているドコモ、4G周波数も利用してスピード感を持った展開でマーケティング戦略を行うau・ソフトバンク。

どちらにもメリット・デメリットが存在しますが、それぞれの方針で戦略を進めた結果、5Gとしてよりユーザーに支持されるのはどのサービスなのかという点にも注目していきましょう。

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まとめ

今回はドコモの5G戦略に注目しながら、競合であるKDDIとソフトバンクの戦略や動向にも注目して解説しました。

前倒しで4Gエリアを5G転用としてエリア拡大を進めるKDDIとソフトバンクに対し、5G専用の周波数を中心にエリア拡大を進める方針のドコモ。今後、本格的に全国へのエリア拡大が進むなかで、どのサービスが5Gとしてより人気を集めるのかにも注目していきましょう。

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